【選考辞退の原因とは】今すぐ選考フローの改善や採用体制の見直しをして歩留まりを抑制

採用活動が失敗する理由は、いくつもの要因が考えられます。
毎年活動を行う上で、PDCAを回して社内で共有、改善を検討していても、思うような成果が上がらずに困っている企業も多くあります。

この記事では、その前提を踏まえた上で、見直しポイントを発見できるようにご紹介していきます。

◇採用計画

まず前提として、経営計画に基づき採用計画を策定しましょう。
どのくらいの予算で何人採用する必要があるのか。どういったポジションのどのレベルの人材を採用してどこに配置するのか。

スタートアップならまだしも、中小企業やベンチャー企業でも採用計画すら存在しない完全な「匙加減で」採用活動を行なっている企業があります。
現場から「こういった人が欲しい」と要望を受けたから採用活動をするなど、よくある話です。

ですが、採用計画がないので予算はその都度どんぶり勘定。業者からの提案を集め相見積もりをして業者選定を行い、採用できた！できなかった！といった具合で行き当たりばったりでは完全に運任せとなってしまいます。

一方で採用計画をきちんと策定している企業でも、採用計画の進捗管理を行わず、マネジメント放棄している形だけ計画の企業も多々見受けられます。
これは計画が存在していないのと同義。

年間消化する求人サイトのチケットを期首に購入して、それを求職者が動きそうな時期に消化して採用活動を行うなどの動き方が多いです。

この場合は、市況感が悪かったといった振り返りで原因究明や分析をせずに、都合のつきそうな理由を添えて片付けてしまったりしているケースが多く、PDCAが回っていない状況が伺えます。

採用計画は年間の進捗状況をきちんと管理し、状況に応じたリカバリーなどを含めて進めていく必要がありますので、方針や戦略、予算、スケジュールに従い、データをしっかりと分析してPDCAを回していくことが大切です。

◇採用要件

こちらも前述の採用計画と連動します。採用計画を立てる上で「どんな人を採用する必要があるのか」設計しておく必要があります。

多くの企業では、採用ターゲットの要件を超細部まで設計しているところは少なく割とアバウトな感じです。

アバウトなので「当社に適しているのか、そうでないのか」の根拠はなく「何となく合いそう」の域を越えません。

これでは運が良ければ「マッチした良い人材の採用」ですが「マッチしなかった」ということも生じやすいです。

マッチしないということは早期退職の大きな原因になります。結果的に再度予算をかけて同ポストの採用活動を行う手間や無駄なコストが発生してしまいます。

そのためにターゲットペルソナの設計をしっかりと行い、採用計画に的確に盛り込むようにしましょう。

◇予算の使途

採用計画を作る(採用活動を行う)上で、予算計画もしっかり行なっていく必要があります。
ロスを防ぐ、ロスを減らすことはとても重要ですが、逆に予算が少なすぎても思うような採用活動はできません。
まず予算問題については、経営層と現場側(採用担当)でしっかりと採用に関わる情報の認識一致を行ってください。

例えば予算がパーパーで役員層が採用に主体的でない企業では、「予算はたくさんあるから多少コケても大丈夫」といったパフォーマンスの低下になってしまっていたり、「本当は〇〇を導入した採用活動をしたいのに、予算が少なさすぎて実施出来ない」といったパフォーマンス制限が発生します。

もちろん、予算は湧き出る湯水の如く使えるわけではありませんので、限られた予算の中で行う事が前提ですが、前述のような認識一致では

・現在の採用市況感

・採用対象者の平均採用単価

・採用対象職種の求人倍率

・経験値に対する賃金の相場感

・賃金交渉の余地など

前提をすり合わせた上で予算編成しておかないと、せっかく予算をかけた採用活動も、失敗率や機会損失のリスクを大きく上げることになります。

◇求人の実施

ターゲットに対して求人情報の発信するなら

・どんな情報を

・いつのタイミングで

・どこに

・どのように投げるのか

これらは計画に基づいて戦略的に実施していきましょう。

当てずっぽのようなメディア選定ではいけません。
特に採用予定職種がニッチな場合や、特別な国家資格を必要とする場合などは、対象者がごくわずかというケースも多くあります。

技術職や専門職などで一定以上の経験年数を求める場合でも、同様に対象者が絞られてきてしまうのですが、対象者に対して求人情報が届かなくては意味がないのは言うまでもありません。

ところが、サービスを提案に来る業者は

「このサービスなら…」「この媒体なら…」

と情報を持ちかけてくるため、情報処理に対する整合性が測りづらく偏りが生じます。

過去にそのサービスや媒体で採用成功の実績があっても、当時と現在では大きく状況変化している可能性があるので、「過去に上手くいったから」は全くあてにならない訳です。

提案を受けることは情報収集につながりますので前向きに実施すべきと思いますが、しっかりとリサーチし精査した上で次年度以降の計画で利用するかしないかの検討を行なっていくことが大切です。