テレワークを円滑化するテレワークマネジメント。リモート環境の整備支援が大切
テレワークは円滑にマネジメントすることが必須。
テレワークを導入〜運用する中で、新たな課題に直面している企業も少なくありません。社員の帰属意識が薄れてしまったり、テレワーク特有のハラスメントなども課題視されています。
今回の記事では、社員の帰属意識を高めるための福利厚生を軸にお話をしていきます。新型コロナウイルスによって、テレワークで仕事を増える人が増えてきましたね。
自宅で仕事ができるようになったことで、通勤のストレスが減ったり、時間の融通が利くようになるなど、柔軟な働き方ができるようになりました。
しかし…
社員間でコミュニケーションをとる機会が減ってしまい、社員マネジメントが難しくなっているという問題も出てきています。
テレワーク社員の自宅を、仕事の集中しやすい職場にするためのサポートも必要ですよね。
そこで今回は『テレワークマネジメント&テレワーク福利厚生制度』についてご紹介させていただきます！
table of contents
目 次
テレワークマネジメント3つのコツ
❶ 評価基準の確立
在宅で仕事をやるようになってきて、社員の働きっぷりが見にくくなりましたよね。数字や実績など、目に見える成果しか見えないので、どのような仕事をしているのか分かりません。
上司も評価がしにくいですし、テレワーカー側も正しい評価がもらえない！と不満を感じ、評価する側と評価される側の関係性が悪くなってしまう可能性があります。
偏った評価にならないためにも、テレワークにもあった評価基準への変更を考えてみましょう！
❷ マメなコミュニケーション
社内にいると…
ちょっとした質問をしたり、相談事をしたり、仕事が終わったあとの雑談など。
自然とコミュニケーションが生まれますが、テレワークだと、こういったコミュニケーションがなくなります。
社員同士の距離感を少しでも縮めるためにも、意識的にコミュニケーションをとる機会をつくる努力が必要です。
例を挙げると…
■ 1週間の業務について、ビデオミーティングを設ける
■ チャットで必要事項だけでなく、適度に雑談を加える
■ 質問や相談など、社員と向き合うための“面談時間”をつくる
また、オフィスワーカーとテレワーカーの両方がいる場合は、できるだけコミュニケーションの量に差が出ないようにすることが大切になります。
❸ アプリやシステムの導入
テレワークはすぐ近くに同僚や部下がいない、自宅に引きこもっていて人と合わないということもあり、孤独を感じやすくなります。
コツ❷でお話したように、意識的にコミュニケーションをとる機会を設けることが大切ですが、時間的になかなかできないという企業も多いのではないでしょうか。
そんな場合は「どこにいてもコミュニケーションが取れる環境」を整えましょう。
つまり、アプリやシステムにコミュニケーションレスを改善してもらうという方法です。
（例１）WEB社内報アプリ
社内報アプリを使って、社員同士が会わなくても、時間や場所を問わずにコミュニケーションをとれるようにする！というのもよいでしょう。
既存社員の近況や新入社員へのインタビュー記事を公開するなど、社内で働く誰かをピックアップすることで、「この人も頑張っているし、自分も頑張ろう！」という気持ちになり、社員ひとりひとりのモチベーションアップが期待できます。
テレワークでの社内報については、別記事で詳細を語っておりますので、詳細が気になる方はそちらをお読みください！
→社内報をフルに活用してテレワークが円滑化
（例２）社員のネット掲示板
社員だけが閲覧でき、書き込める掲示板の開設もおすすめです。掲示板に仕事の進捗、気づいたこと、質問をどんどん書き込んでいきます。
その書き込みの内容をテーマにして、WEBミーティングを開き、軽めのディスカッションをするのも良いでしょう。
特にクリエイティブな仕事の場合、業務連絡だけではあまりアイディアが出てこないため、いいサービスも生まれにくくなります。
形式的なコミュニケーションだけでなく、社員同士が打ち解けあえる時間づくりを忘れないようにしましょう。
テレワークの福利厚生とは
在宅で仕事をやるようになったこともあり、外出がしにくく、今までの福利厚生が使いにくい状況にありますよね。
そこで！離れて仕事をしている社員をサポートするために、テレワークに対応した福利厚生制度も登場していますので、いくつかご紹介させていただきます。
❶ テレワーク備品手当
・パソコンやディスプレイの購入費
・光熱費補助
・在宅で必要な備品費用
テレワークで必要な備品の購入費用をサポートするという手当です。
パソコンは持っている従業員は多いと思いますが、古かったり使いにくいものであったりすると、作業効率も落ちます。新しいパソコンの費用を補助してくれるとなると、従業員は購入を検討しやすくなります。
また、こういう非常事態にしっかり社員をサポートしてくれる会社なんだな。と社員に安心感を与えることもできます。
株式会社チャットワークでは「最新デバイス購入支援制度」という、パソコン1台につき上限4万円まで、最新機器の購入費用を半額負担する福利厚生サービスがあります。
社員1人当たりの年間支援総額は14万円で、従業員が積極的に利用していることが分かりますよね。
テレワーク備品手当は、テレワーク社員にとってかなり嬉しい制度ですので、これを機に導入をしてみてはいかがでしょうか？
❷ ランチ・飲み会・コミュニケーション手当
・オンラインランチ代（カフェやコンビニなどでの昼食費）
・オンライン飲み会代（お酒やおつまみなどの購入費用）
・チケットレストランの導入
テレワークが増えたことで、コミュニケーション活性化のために、オンラインでの交流会を実施する企業も増えています。
仕事終わりの社員同士による飲み会に、費用を補助する企業もあったかと思いますが、現況開催をすること事態が難しいですし、さらなる感染のリスクが高まります。
オンラインでの交流会の費用をサポートすることで、コミュニケーションレスを防ぎ、社員の安全性を守りましょう。
オンライン食費以外であれば、チケットレストランの導入もおすすめです。
チケットレストランとは、全国59,000店以上のコンビニや提携レストラン、カフェで利用できる食事補助サービスのことをいいます。
場所や時間帯に関係なく食事やおやつ、コーヒーなどを購入できるので、よりよい在宅勤務が可能になります。
テレワーカーだけでなく、オフィス社員にも使えますし、コロナウイルスが落ち着いた後にも利用できる福利厚生サービスになります。
❸ ベビーシッター費用手当
自宅に子どもがいるテレワーク社員は、子どもの面倒を見ながら仕事をしなければなりません。
中学生以上の年齢であれば両立しやすいですが、幼い子どもがいる社員の場合、テレワークでの仕事はかなりハードです。
そこで、テレワーク中はベビーシッターさんに子育てを任せて、自宅での職場環境を整える。
つまり、ベビーシッター費用を会社が負担する。というのも、社員のとってありがたい制度なのではないでしょうか。
ベビーシッター費用はかかってしまいますが、テレワーク社員が仕事に集中できたほうが、パフォーマンスも生産性もアップしますからね。子育て社員が多い企業は、導入をおすすめします。
さいごに
いかがでしたでしょうか？
今回はテレワークマネジメントについてご紹介させていただきました。
テレワークでの仕事はとても便利な反面、相手とのコミュニケーションが少なくなったり、それ以外のいろんな問題もでてきます。
社員のよりよいテレワーク勤務をサポートするために、企業側もしっかりとマネジメントをするとともに、福利厚生制度の導入を試みていきましょう。
