【直接口説く】ダイレクトリクルーティングに取り組むべき理由とメリット

コストを抑えられる

求人広告や人材紹介会社よりも低価格で採用できる可能性があります。求人広告に掲載すると、掲載期間やプランによって広告掲載料金がかかります。

利用する媒体にもよりますが、１クール(約4〜8週間ほど)で20万円〜100万円ほどの掲載費用が必要です。また、人材紹介会社を利用した場合は紹介された人材を採用した場合に、その人間が得る年収額の約30％程度が紹介報酬として必要です。

それに対してダイレクトリクルーティングは、基本的に企業から求職者へ直接採用活動を行うので、広告会社や人材会社などの仲介会社に対して支払うコストはありません。0円から始めることもできます。ただし、PR活動に必要なイベントの開催費用や、スカウトを実施するための人材データベースを利用する場合は利用料はかかります。

とはいえ、費用感で見てもダイレクトリクルーティングで採用できた場合は、媒体や人材紹介と比べて採用コストを大幅にカットできる可能性があるのです。

転職市場にいない人材へのアプローチ

・今の仕事を辞める気はないが、気に入るところがあれば転職も検討。

・自分のキャリアや市場価値を慎重に考えたい。

・自分の持つニーズとのマッチがあれば。

といった人材に、自社の取り組みや求人情報を見てもらえます。

媒体などを利用しない層は一般的に表立った転職市場には出てきません。媒体に掲載している求人に応募をしたり、人材紹介会社に登録するといった活動をしていません。ですが何らかの形で情報収集を行っていることが多く、そうした人材に向けて業務内容や事業戦略、社風、キャリアパスなどを積極的に発信することで、自社の魅力を知ってもらうことができます。

自社の採用力が高まる

求人広告等の媒体で募集をかけたり、人材紹介会社を利用すると採用の分析がとても難しいです。
具体的な戦略の中身を手がけていたのはメディアを手がける媒体元や人材紹介会社なので、なぜそのターゲットと接点が作れたのか、どのようにアプローチプロセスを進めていったのか、結果としてなぜ採用が上手くいったのか？もしくは上手くいかなかったのか？というデータを自社に蓄積できないからです。

しかし、ダイレクトリクルーティングの場合であればどの取り組みが採用活動の成功につながったのか？をPDCAでまとめ、各内容をデータとしてまとめて分析することができます。例えば

・どういった経路で初回接点が生まれるのか

・どういうアプローチが効きやすいのか

・何通のうち何名が面談を実施できるのか

・タイプ別の打診方法

・エンゲージメントを高めるための取り組み方

・決定打となったトークなど

あげ出したらキリもないので、イメージしやすいこの辺りの項目を列挙いたしましたが、こういった採用活動でのデータは企業の財産になり、すべての採用活動に活かすことができます。